世界最大規模のテックイベント「CES2025」最新レポート！ 持続可能な未来への羅針盤－サステナビリティが切り拓く次世代テクノロジーの潮流
Report ｜2025年1月15日
近年、世界は気候変動や資源の枯渇といった深刻な地球規模の課題に直面している。こうした状況下で、テクノロジー業界は環境への配慮を最優先課題として掲げ、持続可能な社会の実現に向けた革新的な取り組みを加速させている。その象徴とも言えるのが、2025年１月に米国ラスベガスで開催されたCES 2025での展開だ。本イベントは、世界最大級のテクノロジーショーとして、単なる新製品の発表にとどまらず、未来の暮らしや社会を再構築するための壮大なビジョンを共有する場として大きな注目を集めた。今年の最重要テーマの一つである「サステナビリティ（持続可能性）」は、環境負荷を削減しつつ、社会全体にポジティブな影響を与える技術やアイデアが数多く披露され、全ての業界に新たな方向性を示す重要な契機となった。本記事では、CES 2025で示されたサステナビリティに関する最前線のトレンドを通じ、未来の社会がどのように変化していくのかを探っていきたい。
サステナビリティについての主要な展開概要
消費者向けのサステナビリティの実現については、私たちの日常生活をより持続可能にするプロダクトが多数紹介された。例えば、Bluettiが提供するスマート冷却機能を備えた冷蔵庫。この冷蔵庫は、消費電力を削減しつつ効率的な冷却を実現し、環境負荷を軽減する。Jackeryは、ポータブル電源やソーラーチャージャーを通じて再生可能エネルギーの利用を推進する。LGやSamsungの韓国大手テックメーカーは、家電にエネルギー効率を高める機能を組み込み、消費者の生活をより持続可能にする取り組みを発表。LGは消費電力を削減した最新の洗濯機を、Samsungは省エネルギー型の空調システムを展示し、家庭でのエネルギー使用を根本から見直すテクノロジーを披露した。さらに、スウェーデンのExegerが開発したソーラーパネルは、ヘッドホンやスマートデバイスなどのガジェットを太陽光で充電可能にする。これらの取り組みは、消費者が日常的に触れる製品を通じて、環境負荷の少ないライフスタイルを選択しやすくする大きな一歩だ。
一方、企業向けのサステナビリティの実現は、企業が環境負荷を削減しつつ、カーボンフットプリントの管理やエネルギー効率化を進めるというもの。プロダクトやサービスはもちろん、事業運営全体を持続可能な形へと進化させる取り組みで、言い換えれば、「持続可能なビジネスモデルの構築」にほかならない。例えば、D-Carbonizeの会計ソフトウェアは、企業が自社のカーボンフットプリントを数値化し、影響を具体的に把握することを可能にする。このようなツールは、理念にとどまりがちな環境配慮を、具体的な目標設定や実行可能なアクションへと転換するためのきっかけとなると思った。
よりスマートで持続可能な未来の住まい
CES 2025では、スマートホームとサステナビリティを融合する「ホームパワー」「オフグリッド」「水の使用」という３つの視点が示された。
住宅の電力管理を根本から見直す「ホームパワー」は、持続可能性を高めるテクノロジーだ。パナソニックは、最新のバッテリー技術を活用した住宅用エネルギーソリューションを展示。再生可能エネルギーを効率的に蓄電し、必要なときに家庭へ安定供給することで、エネルギー消費の最適化とカーボンフットプリントの削減を同時に実現する。こうしたアプローチは、サステナビリティとスマートホームがいかに補完し合い、次世代の住まいを形作るかを示す象徴的な例と言える。
CES 2025のオープニング基調講演に登壇したパナソニックホールディングスのグループCEO、楠見雄規氏は、「WELL into the Future」をテーマに、未来を見据えた革新的なビジョンを語った。楠見氏は、健康で快適、安全な暮らしを実現するだけでなく、社会全体のサステナビリティを向上させるテクノロジーの可能性に焦点を当てた。特に、地球環境問題への具体的なアクションや、スマートホームの進化を通じた持続可能な社会の実現に向けたパナソニックの取り組みを紹介し、未来への明確な方向性を示した。
公共インフラに依存しない生活を可能にする「オフグリッド」は、持続可能な住宅設計の新しいビジョンを提供するものだ。Haus.meが提案する完全オフグリッド住宅は、ソーラーパネルや再生可能エネルギーを駆使して、自給自足型の生活を実現。電力や水道の供給に縛られることなく、自立性とサステナビリティを両立する住まいの新しい形だ。「オフグリッド」は、環境負荷を抑えるだけでなく、都市部から離れた地域や災害時においても実用的な解決策となり得るだろう。
水資源の効率的利用も、スマートホームの核心となる。Hydrificが開発したセンサーは、家庭での水の使用量をリアルタイムでトラッキングし、無駄を減らすだけでなく、全体的な水資源管理を向上させる。このテクノロジーは、単に節水を促進するだけではない。家庭全体での効率的な水利用をサポートし、地域社会全体の水資源保全にも貢献する。
CES 2025で示された新たな住まいの在り方は、単なる居住空間ではなく、サステナビリティと効率性を兼ね備えたライフスタイルの拠点へと進化した。エネルギーと水資源の効率的利用、自立型住まいの実現といったイノベーションは、環境と調和した暮らしを可能にするだろう。
グリーン・モビリティへのシフト
グリーン・モビリティとは、移動手段のサステナビリティを向上させるためのアプローチやテクノロジー、あるいは政策を指す概念だ。その目的は、環境への負担を最小限に抑えつつ、人や物の移動を効率的かつ快適に実現することにある。CES 2025では、グリーン・モビリティへの主要な取り組みとして、「電動化」「バッテリー・マネジメント」「ソーラー技術」が注目を集めた。
「電動化」は、グリーン・モビリティ実現の中核を担う要素だ。Scout Motorsやホンダ、BMWといった主要自動車メーカーに加え、John DeereやCaterpillarといった産業車両メーカーも、このシフトを加速させている。これら企業は、従来の車両デザインや機能性を損なうことなく、環境に優しい電動車両の開発を推進。特に、物流や建設現場で使用される産業車両の電動化は、炭素排出量を大幅に削減するだけでなく、これまで環境負荷の高かった事業分野のサステナビリティを大きく前進させることにもつながってくる。
電動化を成功に導くカギが、「バッテリー・マネジメント」の進化だ。例えば、Qnovoが提供するAIと最先端テクノロジーを組み合わせたバッテリー・マネジメント・ソリューションは、バッテリーの出力と効率を最大化することで注目されている。このテクノロジーにより、電動車両の稼働時間が延びるだけでなく、バッテリー寿命も飛躍的に向上。結果として、車両のトータルコストを削減し、全体的なサステナビリティを強化する効果をもたらしている。さらに、AIを活用したリアルタイムのバッテリー性能最適化は、電動モビリティの課題である効率性と耐久性を同時に解決し、普及を促す重要なテクノロジーである。
「ソーラー技術」は、公共電力網への依存を軽減し、環境への影響を最小限に抑えるアプローチだ。例えば、Aptera Motorsによるソーラーパネル搭載型の電気自動車。この車両は、屋根に設置されたソーラーパネルで太陽光エネルギーを直接活用する。同取り組みは、車両がエネルギーを「消費する」だけの存在ではなく、エネルギーを「生成し活用する」存在へと変化する可能性を示している。
もちろん、車両テクノロジーの進化だけでなく、充電インフラの整備もグリーン・モビリティを実現する上で不可欠な要素だ。Blink Chargingをはじめとする企業は、高速充電ステーションや次世代のパワーインフラを構築し、電動化を強力に支えている。CES 2025で展示されたこうしたテクノロジーやソリューションは、それぞれが単独で革新をもたらすだけでなく、互いに連携し合いながら、グリーン・モビリティを形作っている。
第３のエネルギートランジション
CES 2025では、エネルギートランジションをテーマとした展示も大きな注目を浴びた。エネルギートランジションとは、既存のエネルギーシステムから新たなエネルギーシステムへと移行する過程を指し、人類の歴史を通じて社会を変革してきた重要な流れである。
人類のエネルギーは、かつて「木材」から「石炭」、そして「石油などの化石燃料」へと転換してきた。しかし、これは単なるエネルギー源の切り替えではなく、社会の構造や経済の基盤そのものを変える力を持っていた。そして現在、私たちは「ゼロカーボン・エネルギー」への移行という、いわば第３のエネルギートランジションの真っただ中にいる。太陽光、風力、グリーン水素、核融合エネルギーなどのテクノロジーが、その中心に位置している。
第３のエネルギートランジションに関連して、筆者が特に注目したのは、日本最大手の総合エネルギー企業ENEOSの出展だ。会場内でもひときわ目を引いた、上部に円環状のエレメントが吊り下げられたENEOSのブース。円環状のエレメント「Clean Energy Circle」は、無数に描かれた線によって「永遠に生成されて回転し続ける、空気のようにクリーンなエネルギーの集合体」をイメージしたと言う。
石油・天然ガスを中心にエネルギー供給を担ってきたENEOSは、現在、化石燃料から再生可能エネルギーやグリーン水素へのシフトを加速させている。CES2025では、そうした移行を象徴する革新的なソリューションを披露し、持続可能な社会への貢献を明確に示した形だ。
展示の中心となったのは、「Direct MCH®」。これは、ENEOSが開発した革新的な水素輸送・貯蔵技術で、水素を常温常圧で液体化し、安全かつ効率的に扱える環境を提供するものだ。このテクノロジーにより、再生可能エネルギー由来の水素利用が大幅に広がる可能性が期待されている。さらに、CO₂を回収し地下に圧入・貯留するCCS技術や、貯留したCO₂を再利用するCCUS技術といった脱炭素社会を支える先進的な取り組みも展示された。こうした展示は、ENEOSがエネルギー課題におけるリーダーとしての役割を強くアピールする機会となった。
CES 2025では、他にも、第３のエネルギートランジションを具現化した多くのテクノロジーやソリューションが紹介された。韓国のSKは、再生可能エネルギーを活用したグリーン水素の開発を進めており、水素社会の実現に向けた具体的な道筋を示した。スイス拠点のSenergeticsは、腐食モニタリング技術を披露。産業用施設のエネルギー効率を向上させ、運用コストを削減しつつ環境負荷を軽減する新たなアプローチを提供した。
素材の分野でも注目すべき技術が登場した。Flint Paper Batteryは、紙をバッテリー化するユニークな技術を開発。軽量で環境に優しいエネルギー貯蔵ソリューションを提案する。Standard Energyは、リチウムイオンに代わるバナジウムイオンバッテリーをタイル型のデザインで提供。これにより、美観と機能性を両立したエネルギー貯蔵の可能性が広がっている。
これらは、現在進行中の第３のエネルギートランジションを推進する原動力だ。ゼロカーボン社会を目指す中で、これらのソリューションが実現する持続可能な未来が、すでに現実味を帯びてきている。
AI革命がもたらす膨大なエネルギー需要とサステナビリティ実現の相克
AI革命が引き起こす膨大なエネルギー需要と、それに伴う環境負荷をどう解決するかは、引き続き私たちが直面する重要な課題だ。AIやクラウドコンピューティングの進化がエネルギー消費を増大させる中で、効率を最大化しながら環境への影響を最小限に抑えるテクノロジーの必要性は、ますます高まっている。
そこで、第３のエネルギートランジションの中でも、AI革命によって急増する電力需要を賄う理想的な選択肢として大きく期待されているのが、核融合エネルギーだ。核融合エネルギーは、太陽と同じ原理でエネルギーを生成するテクノロジーだ。理論上ほぼ無限のエネルギーを供給でき、排出される放射性廃棄物も極めて少ないとされる。核融合エネルギー分野の労働力が過去２年間で200%増加するなど、研究開発が加速している点も、その可能性を裏付けている。マイクロソフトやアマゾン、OpenAIといったテクノロジー企業も、核融合エネルギー分野への投資を進めており、核融合エネルギーをAI革命の土台として位置づける姿勢を明確にしている。
確かに、核融合エネルギーが商用化されれば、AI革命がもたらすエネルギー需要とサステナビリティ実現の相克の解消に大きく貢献することになろう。しかし、核融合エネルギー関連のソリューションはまだ実験段階だ。技術的課題の解決や巨額の投資が必要とされ、実用化や広範な普及にはまだまだ時間がかかるだろう。
CES 2025が示したのは、サステナビリティとテクノロジーの交差が未来を変える可能性を秘める一方で、それを持続可能な形で実現するためには、具体的な行動と強固な連携が必要だという現実だ。AI革命とサステナビリティの両立は、実験段階のテクノロジーだけでは不十分であり、今こそ政府、企業、社会が一体となってその実現に向けた具体的な一歩を踏み出すときだ。サステナビリティを実現できるかどうか、持続可能な未来を築けるかどうかは、私たち自身の選択にかかっている。
サステナビリティ・トランスフォーメーションでのチェンジメーカー
サステナビリティを高める活動に取り組み、成果を出している経営を「サステナビリティ・トランスフォーメーション」（SX）と呼ぶ。このSXについて、富士通は15カ国・11業種の経営者層600人を対象にアンケート調査を実施し、「富士通SX調査レポート2024」にまとめた。この調査では、サステナビリティに取り組むと同時に高い事業成果をあげている企業を「チェンジメーカー」と呼ぶ。チェンジメーカーは調査サンプル全体の11％を占め、そのうち過去12カ月間で利益、株価、市場シェアが増加したと回答した企業は、チェンジメーカー以外よりも高い割合を示したという。チェンジメーカーの65％は、SXへの取り組みが売上・収益に直接貢献したと回答した。チェンジメーカーは、自社の利益拡大を最重要課題とせず、地球と社会にプラスの影響を与えるためにサステナビリティに取り組むが、結果として高い事業成果をあげるという“チェンジメーカーのパラドックス”を生んでいるというのだ。
過去12カ月で増加・向上した指標
チェンジメーカーがSXを推進する主な動機を見ると、「ブランドイメージ・評価向上」63％、「社会に良い影響を与える」60％、「地球環境の影響を低減」54％、「事業成長と拡大」52％、「投資の呼び込み」52％がベスト5となっている。過去12カ月で増加・向上した指標では、「顧客満足度」65％、「社会的責任（CSR）指標」65％、「収益」60％、「環境パフォーマンス指標」60％、「従業員満足度」59％がベスト5である。
この調査からわかるのは、一部のチェンジメーカーはSXに取り組むことで、売上増大、生産性向上、社員エンゲージメント向上を実現していることだ。SXが事業成果に与える影響は、業種による違いがある。SXと事業成果を両立しやすい業種、両立しにくい業種があるということだ。チェンジメーカーが各業種で占める割合を見ると、上位5業種は「資源・エネルギー」17％、「医療・ヘルスケア」13％、「銀行・金融」11％、「製造」11％、「流通・小売」11％となっている。
業種別チェンジメーカーが占める割合
しかし業種の違いによる差は、国の違いによる差よりはるかに小さい。国別にチェンジメーカーが占める割合を見ると、ドイツ24％、フィンランド23％、シンガポール17％、スペイン17％、米国12％となっている。最下位は、0％の日本とニュージーランドだ。
国別のチェンジメーカーの割合
アンケート調査なので、国毎のSXに対する意識や景気などが影響することも考えられる。ドイツやフィンランドでは「SXと事業成長は両立するのが当たり前」と考える経営者層が多く、日本の経営者層は謙遜して「両立していない」と答えたのかもしれない。
この「富士通SX調査レポート2024」から明らかなのは、SXへの真摯な取り組みが単なる倫理的責任を超え、事業成果をもたらす強力な経営戦略となり得るということだ。一方で、国や業種毎の意識や取り組みの温度差が示すように、SXを普及させるにはまだ課題も残されている。日本を含む多くの国で、SXを成長の原動力と捉える視点が広がることが、持続可能な未来へのカギとなるだろう。
サステナビリティが示す未来の可能性
CES 2025を通じて示された数々のテクノロジーや取り組みは、サステナビリティが単なるトレンドではなく、未来を形作る不可欠な要素であることを強調した。個人の生活から企業活動、さらには社会全体に至るまで、環境負荷を抑えつつ持続可能な成長を目指す動きが加速している。特に、テクノロジーが果たす役割は極めて大きく、革新的なアイデアと共創が地球規模の課題を解決する可能性を秘めている。一方で、政府や企業、個人の連携と行動が不可欠であり、私たち一人ひとりの選択が未来の社会を左右する。テクノロジーとサステナビリティが融合することで、より持続可能で豊かな未来を創造する第一歩が今まさに踏み出されたと言えるだろう。
企業の本気度が問われている
CES2025ではサステナビリティが主要テーマとして取り上げられたが、米国の金融業界では脱炭素への取り組みを後退させる動きが顕在化している。ブラックロックがネットゼロ・アセットマネジャーズ・イニシアチブ（NZAM）からの離脱を発表したことは象徴的であり、他の大手金融機関も同様の動きを見せている。こうした背景には、トランプ次期大統領を前にした政治的配慮や保守派からの圧力がある。しかし、再生可能エネルギーへの投資需要や気候変動対策に必要な資金は引き続き世界的に増加しており、こうした動きとの間に乖離が生じている。
この状況下で、企業の本気度が問われている。政治的な変動や短期的な市場の動向に影響されるのではなく、長期的な視点でサステナビリティに真摯に取り組むことが求められる。
例えばENEOSは、デジタル化の急速な発展により膨大なデータを高速で処理する必要が高まる中、ネットワーク機器の処理能力の向上に伴って増加する発熱量に対処するためにサーバー冷却をより重要視、CES2025において、サーバー冷却システムの中でも冷却効率の高い単相式液浸冷却システム用の冷却液「NEOS IXシリーズ」を展示した。これは、使用期間の長期化を実現する高い酸化安定性と電気絶縁性を両立させた性能を有するという。
表面的なESGブームの終焉は、真の持続可能な取り組みを進める絶好の機会である。気候変動問題は普遍的であり、企業の未来を左右する重要課題である。今こそ、行動が信念に裏打ちされたものであることを示し、持続可能な成長を追求すべきであろう。
筆者プロフィール
田中 道昭
立教大学ビジネススクール 教授
シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスMBA（企業戦略・ファイナンス・計量経済専攻）。専門は企業・産業・技術・金融・経済等の戦略分析。日米欧の金融機関にも長年勤務。主な著作に『GAFA×BATH』『2022年の次世代自動車産業』『アマゾン銀行が誕生する日—2025年の次世代金融シナリオ』『ソフトバンクで占う2025年の世界』『モデルナはなぜ3日でワクチンをつくれたのか』などがある。テレビ東京WBSコメンテーター。2023年より富士通のマーケティング戦略アドバイザーを務めている。
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