いま知っておきたい、気候科学の世界

青柳：季節ごとに多少の変動はあっても、長期的に見ると直線的に伸びている。誰が見ても大気中のCO2が増えていることは明らかですね。

江守：では、「気温の変化」はどうか。気象庁のHPでは約150年前に気象観測を開始して以降の気温データが公開されていて、それを見ても気温がだんだんと上昇していることを確認できます。
しかし、その原因は本当に人間活動なのか。自然が引き起こす何らかの要因でたまたま気温が上がっただけではないか。そんな堂々巡りの議論が長い間続いていました。
そしてそれに対し、IPCCが2001年の「第3次評価報告書」で引用したのが「ホッケースティック曲線」と呼ばれるグラフです。
これは過去1000年の北半球の気温変化を表したものです。20世紀に入って、前例のない急激な上昇を見せていることがわかります。

この変化は自然には起こり得ないものであり、産業革命以降の人間の活動が気温上昇に影響していることを示します。

青柳：歴史を見れば一目瞭然ですね。しかもこの100年ほどは右肩上がりの上昇が続いていて、気温上昇が一時的な現象ではなく、明らかな傾向であることがわかります。
産業革命以降、人類が石炭や石油などの化石燃料を大量に使用したことで、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの濃度が増加し、地球を温めることになったと。
今年7月に国連のグレーテス事務総長が、「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した」という強いメッセージを発信して注目も集めましたが、いかに現在が危機的状況かを改めて実感します。

江守：「ホッケースティック曲線」が発表された当初は、「中世の温暖期（10世紀ごろから14世紀ごろまで続いた気温の高い時期）が過小評価されている」といった指摘が相次ぎ、かなり批判を浴びたんです。

でもその後の20年間で研究が進み、多くの研究者が他の手法やデータを用いて検証した結果、やはり「ホッケースティック曲線」と同じ近年の急激な気温上昇が認められました。ほかにももちろん、シミュレーションによるこの気温上昇の再現や、理論的な理解も進みました。
そして2021年、ついにIPCCの第6次評価報告書では、「人間活動が温暖化を引き起こしたことは疑う余地がない」と断定した。
これにより“地球温暖化の主な原因は人間活動である”というコンセンサスが改めて世界中に広まり、科学の力が気候変動対策の必要性を決定付けた大きな分岐点だったと考えています。

江守：将来の気温変化を予測したシミュレーションがあります。
1950年からスタートし、時間の経過とともに気温が上昇している場所が赤くなっていき、2100年には地球全体が真っ赤になってしまいます。これは、地球温暖化がこのまま進み、世界平均気温が4℃上昇した場合のシミュレーションです。

青柳：北極まで真っ赤ですね。地球全体で気温が上昇すれば、暑くて人間が住めない地域も拡大します。
人間社会がどんどん縮小し、狭い範囲へと追いやられていくとしたら、人類にとってこれほどのリスクはありません。
また近年の気温上昇が要因となって、絶滅の危機に追い込まれる動植物も増えていますよね。人間だけでなく、地球環境や生態系にも多大な影響をもたらしそうです。

江守：すでに現在でも、アフリカからヨーロッパを目指す難民のうち、一定程度が気候変動を移動の要因とする「気候難民」だと考えられています。
やむを得ず別の地域に移動したとしても、政治経済システムや文化の異なる土地に適応するのは簡単ではない。そのため世界各地で社会的混乱が起こり、秩序の不安定化につながるリスクもあります。
またおっしゃる通り、それは人間だけでなく動植物も同じです。そして気温の低い高緯度地域や山岳地帯へ移動や移植をすればいいといった単純な話ではありません。

ある種は移動したのに、別の種は移動できずに元の場所にとどまったために、生態系のバランスが崩れてしまい、結局はどちらの種も絶滅の危機に瀕するといったことになりかねない。
さらにはシベリアの凍土が溶け出すと、中に閉じ込められていたウイルスが表出し、人間社会を脅かすのではないかとの予測もあります。

青柳：まさにテクノロジーを通じて、気候変動を含めたそれぞれの課題と現状を可視化し、自分たちのアクションとコスト、得られる効果の関係をシミュレーションして意思決定を迅速化できるような仕組みやシステムを構築する必要があると考えています。
すでにCO2排出量の可視化などのソリューションなどは提供していますが、今後は可視化した結果を企業経営のシナリオにどう生かすかというところまで支援できる仕組みを作っていきたいですね。

江守：2015年に採択されたパリ協定では、「21世紀末の世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて1.5℃に抑えること」を努力目標として掲げました。
そして企業もさまざまな対策を講じていますが、今のスピード感では「気温上昇を1.5℃に抑える」という目標の達成は難しい。
だからこそグローバル企業でもある富士通には、一企業だけの取り組みにとどまることがない、ルールメイキングをはじめ世界を巻き込みながら脱炭素を加速してくれることを期待したいです。

富士通は2022年11月からPACTのメンバーとしてルールメイクの議論に参加しており、この実証実験もサプライチェーンの企業間連携や方法論の標準化につなげることを目的としています。
富士通の技術力やノウハウを活用して新たな仕組みづくりに寄与しながら、WBCSDを含めた各業界団体や関連するステークホルダーとともに、気候変動の連立方程式を解くためのルールメイキングをリードしたいと考えています。

江守：すべての企業が脱炭素に取り組むべきだといっても、実際は業態や業種によって比較的CO2を削減しやすい企業もあれば、難しい企業もあるでしょう。
こうして全体を可視化し、「この企業が単独でCO2を減らすのは難しそうだ」とわかれば、そこに対して富士通がカーボンニュートラルに向けたソリューションを提供するといった展開も可能になりそうですね。

青柳：おっしゃる通り、グローバルのサプライチェーン全体を最適化し、世界のカーボンニュートラル実現に貢献することが富士通の責務だと考えています。
また江守さんのようなアカデミア、行政、企業など世界中のあらゆる方々を巻き込むためにも、COP28（国連気候変動枠組条約第28回締約国会議）をはじめ世界に視野を広げることも改めて大切にしたいと思います。

江守：今年は、11月30日からCOP28がドバイで開催されますよね。企業にはぜひこうしたマクロな視点も取り入れてもらえると、脱炭素の潮流を読み解くことにもつながるのではないかと思います。

青柳：日本は化石燃料への依存度が高いので、私たちもフェーズアウトの議論は自分ごととして注目しなければいけませんね。
COP28の議題を見ても、脱炭素や気温上昇の抑制を実現するには、越えなければいけないハードルがまだまだあるのだと改めて痛感します。
そのハードルを越えるためにも、富士通はテクノロジーの力で脱炭素に貢献していきたい。